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インバウンド

観戦チケットの申し込みも始まり2020年東京オリンピックもいよいよ目前に迫ってきたという感があります。

そのような中、訪日外国人、いわゆるインバウンドは年々コンスタントに増加しており本年4月の訪日外国人旅行者数は前年同月比0.9%増の293万人を記録、政府の試算では2020年には4,000万人、インバウンドでの消費額を8兆円と予想している状況です。

 

また、以前は団体ツアー客が中心でしたが昨今はリピーターとしての個人旅行も増加し行動範囲や選択するお店の自由度も増しています。

地方都市への波及も目立っています。そこで物販、飲食、サービス業などに従事される皆様はどのようなインバウド客の来店対策をとられていますか?当社では5年前より簡単に多言語告知ができるDPS-150というLEDメッセージボードをレンタル販売しておりますが、この広がりを受け昨今では都内、大阪のみならず九州、東北など地方の方からも問合せが増えております。

このDPS-150はお持ちのPCやスマホからサーバーにアクセスして頂き操作を行いますが、サーバー上には11ヶ国語で“○○語のメニューあります!”などの定型文や国旗のアニメ映像を多くアップしております。

また、グーグル翻訳(最近精度が上がっていると評判ですね)で翻訳した文言をコピーし放映できるという機能も備えておりコストを掛けずに簡単に多種類の言語を自由に放映できるシステムとなっております。さて、では既に使用されているお店ではどんな使い方をされ、どんな効果が出ているのでしょう?

 

ある居酒屋チェーン店様では今まで英語、中国語、韓国語での告知は出来ていましたが最近増えているタイからの訪日客を新たなターゲットと捉え、早速、グーグル翻訳でタイ語翻訳をかけお昼の時間帯に日本的な焼き魚定食や海鮮丼などの日本的なメニューを放映したところ、どこに入ろうか迷っている雰囲気のタイ人と思われる家族やグループの方などがDPS-150の前で立ち止まるケースが見受けられるようになり入店にも結びついたとのお話しをお聞きしました。このようにアセアン諸国まで広がっているインバウンド客向けにもとても簡単に多言語表示ができたと喜ばれています。皆様も興味を持たれましたら、

このURLをクリックしてみてください。
https://www.avix.co.jp/dps150/

 

”デジタルプロモーション”と聞いて連想するものとは…?

「SNS」を思い浮かべるのは私だけでなく、殆どの方がこれを挙げると思います。

その中でも、今最も勢いのある動画メディア”YouTube”に焦点を当て、他のSNSと比較しながら、マーケティングツールとしての使い方を見ていこうと思います。

 

SNSの現状

少し古いデータですが、以下のようなデータは、ネット上を徘徊すれば手に入るデータなので、少し簡単にまとめて見てみます。

若年層が多いとみられがちのYouTube、実はFacebookと同じ40代が多いことが見て取れます。

対してInstagramについては、20代が一番多く、さすがFacebookといったところでしょうか。FB×IGでほぼ全年齢を網羅しています。

 

このグラフから様々な情報を読み取ることができますが、プロモーションとしてどのように活用していけばいいか?

まずは、YouTubeにおける具体例を、1つだけ挙げて見ていきたいと思います。

 

YouTuber×プロモーション

よく知られているプロモーションとしては、YouTuberと呼ばれる、インフルエンサーを活用して、商品やサービスを宣伝する、という方法です。

所謂”企業案件”と呼ばれているものです。

ヒカキンさんの動画で、恐らく企業案件とはっきりわかるもので最古のものをピックアップしました。

この頃のヒカキンさん、登録者数はまだ30万人程度ですが、この頃からYouTuberが広告媒体として注目されるようになり、YouTuberによる企業案件というものが急激に増加していきます。

YouTubeテレビとは違い、視聴率が誰の目にも分かる媒体なので、当時は画期的で、広告媒体として優れていたと言えます。

 

しかし、この方法ではテレビと同じで、単に人気YouTuberが宣伝するだけでは、「本当に見せたいユーザーへ効率的に視認させる」という課題がクリアされていませんでした。

 

ただ、YouTube自体の流れが、その課題をクリアさせようとばかりに、ヒカキンさんに憧れたYouTuberが次々と現れ、更には自身の得意分野で動画を公開することで、様々なジャンル・ユーザーに特化したチャンネルが次々と誕生していきました。特に、前述のグラフにもあるように、比較的全年齢層を網羅した動画メディアで、年齢・性別にも対応した広告ツールでもあります。

そして現在では、企業案件と呼ばれるものは、広告主が、自社の製品に合ったチャンネル(YouTuber)を選び、プロモーションをお願いする、という方針へ変わってきました。企業とYouTuberをマッチングするサービスも誕生していることがわかります。

動画メディアのプロモーションは、”マス”から”ミニ”へ、更には”ミニ”から”パーソナル”へと変化していきます。

サイネージは比較的”マス”としての媒体と捉えがちですが、最近ではタブレット端末や、皆さんがお持ちのスマートフォンでさえも、サイネージとしての効果を発揮できるよう、テクノロジーが進化してきました。

自社のサービス、アビックスでは”サイネージ”というものをどう捉えるかで、プロモーションの幅も広がってくるのではないかと思います。